日傘男子になれない3つの障壁—「会社にある」が全部を消す

真夏の14時、直射日光の中を客先まで徒歩12分。
日傘が効くと知っている営業職の社員が、それでもさしていない——そんな光景に心当たりはありませんか。
この記事では、男性が日傘を使わない本当の理由と、会社の傘立てひとつでそれがどう変わるかを、総務の実務目線で整理します。

• 男性が日傘を使わない3つの障壁と、環境省の実験データ
• 移動時の暑さ対策が、法令上もオフィス企業の課題である理由
• 会社の傘立てで障壁を下げる考え方

日傘男子になれない3つの障壁

「そのうち」で後回しになり結局暑い日を素手で越えてしまう、荷物になると分かっていて常に持つのは続かない、「男が日傘?」と見られないか気になる——この3つが重なって、いちばん暑さにさらされる人ほど使わない、というねじれが起きます。

社内提案でいちばん効くのは「効果は公的機関が測っている」という事実です。
環境省の報道発表「日傘の活用推進について」(2019年5月21日)には、日射を99%以上カットする日傘を使うと汗の量が約17%減り、日向に比べてWBGT(暑さ指数。
気温・湿度・日射などをまとめた指標)を1〜3℃程度低減する効果があると示されています。
クールビズ単独では約11%の熱ストレス低減ですが、日傘を併用すると合計約20%まで下がります。
「街路樹1本分を持ち歩いている」——日傘を差す効果は10m間隔で街路樹を形成する効果に匹敵するとも紹介されており、社内説明でそのまま使える表現です。
ただしこれは人工気象室での実験(気温30℃・湿度50%・日射量1.2kW/㎡・風速0.5m/s、15分間の歩行運動を2回、男性6名対象)の結果であり、日傘は熱中症を防ぐものではなく、水分補給や休憩と組み合わせる補助的な対策として位置づけてください。

なぜ「会社にある」が3つの障壁を全部消すのか

3つの障壁は、会社の傘立てに晴雨兼用の傘が常備されているという一つの状態で、まとめて下がります。
買う障壁は、傘立てから1本取るだけに変わります。
持ち歩く障壁は、外出時に取って外出先や最寄り駅で返せる形にすれば、使う日だけ手に取る動作に変わります。
そして浮かないかという気後れがいちばん大きく変わります。
私物の日傘は「あの人だけ」に見えますが、傘立ての共用傘は「みんなが使う会社の備品」です。
前例が一つできれば、次からの気後れは薄れていきます。

移動時の暑さ対策は、会社側の実務課題でもあります。
2025年6月1日、改正労働安全衛生規則(令和7年厚生労働省令第57号)が施行され、一定の暑熱環境で働く人を抱える会社に熱中症対策が義務づけられました。
対象は、暑さ指数(WBGT)28度以上または気温31度以上の場所で、継続して1時間以上または1日4時間を超えて行われることが見込まれる作業です。
厚生労働省の通達は、この「暑熱な場所」について「必ずしも事業場内外の特定の作業場のみを指すものではなく、出張先で作業を行う場合、労働者が移動して複数の場所で作業を行う場合や、作業場所から作業場所への移動時等も含む趣旨であること」と明記しています。
条件次第では、外回りの多いオフィス企業も対象になり得るということです。
対象外でも、同通達は改正省令に準じた対応に努めるよう求めており、移動時の対策を用意しておくことは会社にとって一つの備えになります。

傘立てを機能させるコツ

「日傘を置く」以前に、そもそも傘立てがうまく機能していない職場は少なくありません。
共用は色や柄を1種類に統一すると、差込口に収まらず倒れるといったことが起きにくくなります。
濡れた傘の置き場をあらかじめ決めておくと、床が濡れて乾いた傘と混ざる状態を避けられます。
何より効くのは、私物と共用を物理的に分けることです。
混ざっている限り、在庫を数えることも、持ち主不明の傘を整理することもできません。
共用は色やタグで一目で識別できるようにし、傘立てを「置き場」ではなく「貸出棚」として位置づけ直すと、運用の筋が通ります。

何本用意すればいいか

社員数から発想すると必ず多すぎます。
使うのは同じ時間帯に外に出ている人だけです。
目安は、日中に外出する社員数にピーク時の同時外出率をかけた人数に、予備を足した本数です。
従業員300人でも、日中に社外へ出るのが80人、そのうちピーク時に同時に外に出ているのが3割なら、20〜25本前後が起点になります。
300本ではありません。
最初から人数分そろえず、朝の時間帯に空になるようなら少しずつ足し、常に余っているようなら本数ではなく置き場所や周知の仕方を見直すのがおすすめです。

オフィスの傘の悩みを、仕組みで解決する「アイカサOffice」

3つの障壁と、傘立ての管理をまとめて外に出す方法として、傘のシェアリングという選択肢があります。
アイカサは、"雨の日も晴れの日も快適にハッピーに"、"使い捨て傘をゼロに"をミッションに2018年12月に開始した、日本初の本格的な傘のシェアリングサービスです。
アプリ会員数は約100万人(2026年7月時点)、12都道府県・全国1,000駅以上、合計約2,500か所のスポットに傘を設置しています。

法人向けの「アイカサOffice」は、この仕組みをオフィスに持ち込むサービスです。

• オフィスで借りた傘を帰りに最寄り駅で返せるため、持ち帰ったまま戻らないということが起きにくくなります。
• 1種類の晴雨兼用傘が専用ラックに並ぶため、サイズも柄も揃い、持ち主不明の傘が沈殿しません。
• 専用の傘立てはアプリ登録なしでそのまま使えます。
• 補充・メンテナンス・社員からの問い合わせ対応はアイカサが行います。
• 利用回数・利用者数のレポートを提供するため、継続の判断材料が手元に残ります。

専用傘は使い捨てにせず、修理しながら長く使い続けます。
料金は企業規模に応じた月額制です。
従業員数・拠点数・外出する社員のおよその人数をお伝えいただければ、御社規模での見積もりをご案内します。

アイカサを1回レンタルすることにより、CO2約692gの削減に貢献します。(参照:環境省3R原単位の算出方法より)

よくある質問

Q1. 男性が日傘を使わないのはなぜですか?

A. 効果を知らないからではなく、わざわざ買う、毎日持ち歩く、職場や客先で浮かないか、という3つの行動の障壁が理由です。

Q2. 300人規模のオフィスなら傘は何本用意すればよいですか?

A. 社員数ではなく、日中に外出する社員数とピーク時の同時外出率で考えます。
300人でも日中外出する層が80人、ピーク同時外出が3割なら20〜25本程度が起点です。
朝に空になるかどうかを見て増減させます。

Q3. 会社の傘立てが散らかるのはなぜですか?

A. サイズや柄がバラバラで収まらない、濡れた傘の置き場が決まっていない、私物と共用が混在して持ち主不明の傘が沈殿する、といったことが主な原因です。
私物と共用を物理的に分け、共用は1種類に統一すると解消しやすくなります。

Q4. 会社で日傘を用意するのにどのくらい費用がかかりますか?

A. 周知や運用ルールの整備は費用をかけずに始められます。
傘そのものは自社で購入するほか、傘・日傘のシェアリングを使う方法もあり、その場合は企業規模に応じた月額制です。
比較の際は傘の単価だけでなく、年間の補充本数と総務の対応時間もあわせて見るのがおすすめです。

Q5. オフィス中心の会社も、熱中症対策義務化の対象ですか?

A. 暑さ指数や時間の条件次第では対象になる可能性があります。
厚生労働省の通達は、作業場所から作業場所への移動時等も含む趣旨だと明記しています。
対象外の場合でも、同通達は改正省令に準じた対応に努めるよう求めています。
個別の判断は所轄の労働基準監督署や社会保険労務士にご確認ください。

Q6. 雨傘と日傘は分けて用意する必要がありますか?

A. 晴雨兼用の傘であれば1本で兼ねられます。分けると在庫も管理も二重になりやすくなります。

まずは、傘立てに晴雨兼用の傘を1本置き、「さしていい」と一言添えるところから始めてみてください。
それだけで、3つの障壁のうち2つはすぐに下がります。

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出典・参考: 環境省「日傘の活用推進について」(2019年5月21日報道発表)/厚生労働省「職場における熱中症対策(改正労働安全衛生規則・基発0520第6号)」/環境省「熱中症予防情報サイト」

※本記事は2026年7月時点の公開情報をもとに、一般的な情報提供を目的として作成したものです。
法令の解釈・適用や税務上の取扱いは個別の事情により異なる場合があります。
実際の対応にあたっては、所轄の労働基準監督署、社会保険労務士等の専門家にご確認ください。
記事中で引用した出典元の資料もあわせてご参照ください。